転職エージェントの断り方
この記事は、転職エージェントから紹介された求人・進んでいる選考・受け取った内定のいずれかを「断りたいけれど、どう伝えればいいか分からない」人に向けて書いています。 結論から言うと、どの場面でも断ること自体は問題ではありません。ただし、紹介求人を断るときと、選考途中で辞退するとき、内定を受けたあとに辞退するときとでは、企業やエージェントにかかる迷惑の大きさが違うため、伝え方の丁寧さと連絡のスピードを場面に合わせる必要があります。
- 紹介された求人を断りたいが、角が立たない伝え方が分からない
- 選考が進んでいる状態で辞退したいが、タイミングに迷っている
- 内定を受けたあとに辞退したいが、大きな迷惑になる気がして連絡できずにいる
結論:場面ごとに丁寧さとスピードの重心が変わる
| 場面 | 連絡手段 | タイミング | 伝え方の重心 |
|---|---|---|---|
| 紹介求人を断る | メールでよい | 検討がついた時点で早めに | 紹介への感謝＋断る理由を簡潔に |
| 選考途中で辞退する | メール中心(状況により電話) | 面接の日程調整より前が望ましい | 迷惑をかけることへの謝意を添える |
| 内定後に辞退する | メールと電話の両方 | 決めたらすぐ、一刻も早く | 深い謝罪＋企業側への配慮を担当者に依頼する |
(※2026年9月時点の調査。リクルートエージェント・マイナビエージェントの解説記事による)
3つの場面に共通しているのは、「断ってはいけない」ではなく「連絡が遅れるほど迷惑が大きくなる」という点です。断る内容そのものより、伝えるタイミングのほうが評価に影響します。
紹介求人を断るとき
エージェントから提示された求人を、応募する前に断る場面です。3つの場面の中では、企業側にまだ何の負担もかかっていないため、もっとも気軽に断ってよい段階です。
伝え方のポイントは次の2つです。
- 紹介してもらったこと自体への感謝を一言添える:担当者は数ある求人の中からその案件を選んで提案しています。感謝を伝えるだけで印象は大きく変わります。
- 断る理由を簡潔に伝える:「業務内容は魅力的だが、勤務地の条件が合わない」のように、具体的な理由を一言添えると、担当者がその後の提案の精度を上げやすくなります。理由を伝えたくない場合は「今回は見送らせてください」とだけ伝えても問題ありません。
連絡手段はメールで十分です。電話でなければ失礼にあたる段階ではありません。
この段階で一番避けたいのは、返信をせずに放置することです。断る内容そのものより、返信の有無のほうが今後の紹介の質に影響します。
選考が始まったあとに辞退するとき
応募後、書類選考や面接の調整が始まった段階で辞退する場面です。ここから企業側にも準備の負担が発生しているため、紹介求人を断る場面よりも一段丁寧な対応が必要になります。
- 面接の日程調整が始まる前であれば、できるだけ早く伝える:企業側の面接官のスケジュールを確保する前であれば、負担は比較的小さく済みます。
- 面接後に辞退する場合は、理由をもう少し具体的に伝える:他社から内定を受けた場合は「複数の企業を比較検討した結果」のように、慎重に判断したプロセスが伝わる言い方が使われています。
- 連絡はメールが中心だが、直前の日程がある場合は電話も使う:面接日が近い、メールへの返信が来ない、といった状況では電話での連絡が推奨されています。
選考途中の辞退で企業からの印象を最も損なうのは、「言いにくいから」と連絡をせず、無断で選考をキャンセルすることです。理由が伝えにくい場合でも、辞退の意思だけは必ず伝えてください。
内定を受けたあとに辞退するとき
内定を受け、承諾したあとに辞退する場面です。企業側はすでに入社を前提とした準備(配属先の調整、他候補者への対応終了など)を進めているため、3場面の中でもっとも迷惑が大きく、対応の丁寧さが求められます。
- 辞退を決めたら、一刻も早く連絡する:先延ばしにするほど企業側の負担が増えます。
- メールだけでなく、電話でも直接伝える:メールで一報を入れたうえで、あらためて電話で謝罪の意を伝える形が、解説記事では丁寧な対応として紹介されています。
- 担当のキャリアアドバイザーにも、企業への配慮を依頼する:エージェント経由で内定を受けている場合、担当者から企業側にお詫びを伝えてもらえるよう依頼することができます。直接連絡するより角が立ちにくい方法です。
内定を承諾したあとに辞退すること自体は、法律上できるとされています。内定は法的には「始期付解約権留保付労働契約」、つまり労働契約の一種にあたると解されており、労働者側からの解約(内定辞退)は民法627条1項により、いつでも申し入れることができ、申し入れの日から2週間が経過すると契約が終了します(民法627条1項。条文を確認のうえ、複数の弁護士解説・転職メディアの解説とも整合していることを確認)。会社側が辞退を拒んでも、労働者を働かせることを強制する規定はありません。ただし、企業側に採用計画の見直しなど大きな迷惑をかけることに変わりはないため、慎重な判断と早めの連絡が前提になります。損害賠償など踏み込んだ話に発展しうるかどうかは個別の契約内容や状況によるため、不安がある場合は弁護士に相談することをおすすめします。
内定辞退で一番大きな差が出るのは、「辞退するかどうか」ではなく「決めてからどれだけ早く連絡したか」です。迷う時間が長いほど、企業側の負担は増えていきます。
3場面に共通して避けたいこと
紹介求人・選考途中・内定後、いずれの場面でも共通して避けたい対応があります。
- 連絡をせずに音信不通になる:一番印象を損なう対応です。断る内容そのものより、連絡をしないことのほうが問題視されます。
- 理由を偽って伝える:「体調不良で」などの事実と異なる理由は、あとの選考や別のエージェントとのやり取りで矛盾が生じることがあります。理由を詳しく話したくない場合は、無理に作らず「今回は見送らせてください」で十分です。
- 担当者への感謝を省く:断る連絡であっても、それまで対応してくれたことへの一言があるかどうかで、今後同じエージェントを使う際の関係性が変わります。
断ること自体はマナー違反ではありません。マナーとして問われているのは、断る/断らないの判断ではなく、伝えるタイミングと連絡の有無です。
次にやること
いま断りたい案件が、紹介求人・選考途中・内定後のどの段階にあるかをまず確認してください。 段階が特定できたら、その場面に応じた連絡手段(紹介求人ならメール、内定後ならメール+電話)で、できるだけ早く担当者に連絡することが、迷惑を最小限にする一番の方法です。担当者との相性が合わず変更を依頼したい場合の対応は、別記事で扱う予定です。
※本記事は2026年9月時点で確認できた情報に基づく整理です。伝え方や連絡手段の目安は業界で紹介されている一般的な方法であり、実際の対応は個別の状況やエージェントとの関係性に照らして判断してください。内定辞退に伴う法的な不安がある場合は、弁護士等の専門家に相談してください。
出典 - リクルートエージェント「転職エージェントの断り方｜メールや電話の例文を紹介」https://www.r-agent.com/guide/agent/5701/ (2026年9月4日確認・2026年9月5日再確認。場面別の伝え方について参照。内定辞退の法的な扱いに関する記述は同記事内には確認できなかった) - マイナビエージェント「転職エージェントへの断り方｜注意点とケース別のメール例文10選」https://mynavi-agent.jp/service/faq/agent/2072.html (2026年9月4日確認。場面別の連絡手段・タイミングについて参照) - 民法627条1項(taishoku/laws/民法.txt収録の法令全文にて2026年9月5日確認)。内定辞退の法的根拠として引用 - doda「内定承諾後の内定辞退は違法？損害賠償を請求されることはある？」https://doda.jp/guide/lesson/010.html、Yahoo!しごと検索「しごとの法律ガイド」https://job.yahoo.co.jp/contents/lawguide/article/62/ ほか(2026年9月5日確認。内定＝始期付解約権留保付労働契約であり労働者側の解約に民法627条1項が適用されるという解釈が複数の解説で一致していることを確認)
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